一般的に「クライシス」とは危機や重大なトラブルのことを意味しています。昨今、インターネットが普及して、スマートフォンの所有が当たり前の世の中になりました。また、TwitterやInstagram等のSNSの利用者が増加したことにより、個人が気軽に情報を発信でき、情報の拡散・共有が容易になりました。インターネット上で「クライシス」が発生しやすい状態だと言えます。
日々、耳目に触れる「炎上」が分かりやすいデジタル・クライシスの一つであり、我々も主な研究テーマに据えていますが、炎上だけが「デジタル・クライシス」ではありません。ネット上のいじめ問題や不正転売の問題、リベンジポルノなど、炎上のみならず、デジタル領域で発生した危機や重大なトラブルは全て含まれます。
我々の独自調査では、日本語のサイト上で、毎月60件以上の炎上が発生していることが確認されております。デジタル・クライシスは、決して他人事ではありません。株価や採用、売上に多大な影響を与える事象となっています。
内定辞退の増加、経常利益の大幅減、拠点・店舗の閉鎖、マネージャーの責任問題、人事部長・広報部長の責任問題、社長交代、社長・役員・広報部長・法務部長が長期に渡って他の業務ができなくなるなど、これらは実際に発生していることです。
これらを「これまでに自社で発生したことがない問題」だとの理由だけで、優先度が低い問題とするのでしょうか。各ステークホルダー別にあらゆるデジタル・クライシスを想定し、すぐさま対策を講じるべきです。